「新興国株式、今がチャンスですよ」
「まだ間に合います」
「インドやベトナムが熱いですよ」
SNSのアナリスト意見を見て、思わず身を乗り出しかけた経験はないか。
あるいはNISA商品を眺めていて「eMAXIS Slim 新興国株式インデックス」の文字が目に入り、「インドや中国の成長に乗れるかもしれない」とワクワクしたこと、ないか。
その気持ちはマジでよくわかる。俺も同じだった。
俺は45歳、中堅メーカーの営業マン。投資歴15年だが最初の5年で150万溶かして、アクティブファンドに80万つぎ込んで、親から借金してまで手を出した「投資失敗フルコース」の男だ。
そんな俺が数年前、「新興国の成長ストーリー」に魅了されて中国株とインド株を買った時期がある。
結論から言うと――値動きの荒さに夜も眠れず、結局全部売ってS&P500に回した。
そこから気持ちも成績も安定した。データを見れば見るほど、その判断が正しかったことが裏付けられた。
この記事では、新興国株式が長期資産形成においてなぜ合理的ではないのかを、データと俺自身の体験を使って徹底的に解き明かす。
そして「じゃあ今すぐ何をすべきか」まで完全に書き切る。最後まで読めば、「新興国は買わない方が身のため」と思えるはずだ。
新興国株式がおすすめできない3つの理由

まず結論をハッキリ言う。
新興国株式を個人投資家がポートフォリオのコアに据える理由は、ほぼない。
「新興国は成長する」「人口が増える」「これからの時代はアジアだ」―耳触りのいい物語は山ほどある。だが投資で15年やってきた俺は知っている。物語と数字が合わないとき、信じるべきは数字のほうだ。
俺が新興国株式をおすすめできない3つの理由を見ていこう。
①10年間リターンが少ない

理屈の前に、まずデータを見てくれ。
過去10年間(2015年〜2025年)の年平均リターンを比較すると、S&P500が年平均約12〜13%のリターンを叩き出しているのに対し、MSCIエマージング・マーケット指数は年平均約3〜5%にとどまっている。
もっと分かりやすい表にしよう。
【10年前に新興国株式に100万円を投資していたら】
| 投資先 | 10年後の評価額(概算) | 差額損失 |
| S&P500 | 約310〜340万円 | ― |
| 新興国株式(MSCI EM) | 約140〜160万円 | 約150〜180万円 |
同じ100万円を置いておくだけで、10年後に150万円以上の差がつく。これが現実のデータだ。
「いや、新興国はこれから伸びるんだ」と反論したくなる気持ちもわかる。
だが実際は、「高い経済成長率」と「株式のリターン」は必ずしも一致しない。なぜか。
理由はシンプルで、成長期待はすでに株価に織り込まれているからだ。「インドのGDPが7%成長する」というニュースが流れた時点で、その期待はもう株価に反映されている。
つまり「期待通りの成長」であっても株価はほとんど上がらない。期待を上回る成長があって初めて株価が動く。
営業の現場でたとえるなら、「クライアントの期待値を超えないと利益が出ない」のと同じ構造なんだよ。
俺自身の話をさせてくれ。実際にSBI証券で50万円を入金して、S&P500連動ETFだけで3ヶ月間運用した結果、プラス38,000円だった。
年率に換算すれば約30%だ。「地道に持ち続ければちゃんと増える」という手触りを、自分の口座の数字で実感できた。
同じ50万円を新興国株式ファンドに入れていたら、同じ3ヶ月でプラスだったかどうかすら怪しい。
②信託報酬などのコストが高い

次にコストの話をしよう。投資における信託報酬は、目に見えない最大の敵だ。
主な新興国株式ファンドの信託報酬を並べてみる。
| ファンド名 | 信託報酬(年率) |
| eMAXIS Slim 新興国株式インデックス | 約0.15% |
| SBI・新興国株式インデックス | 約0.18% |
| 窓口販売型の新興国アクティブファンド | 約1.5〜2.0% |
| eMAXIS Slim 米国株式(S&P500) | 約0.0814% |
インデックス同士で比べても、新興国ファンドはS&P500ファンドの約2倍のコストがかかる。窓口で勧められるアクティブファンドは20倍以上のコスト差だ。
「年0.5%の差なんて大したことないじゃん」と思うだろ?
じゃあ計算してみよう。月3万円を30年間積み立てた場合、信託報酬が年0.1%のファンドと年0.6%のファンドでは、30年後の資産に約100〜150万円の差が生まれる。
何もしなくても、ただコストが高いだけで、100万円以上の金額が静かに削られていくんだ。

信託報酬って年0.5%くらいの差でしょ?別に大したことなくね?



30年で試算するとわかるよ。0.5%の差が複利で効いてくると、最終的に100万円以上変わる。
「塵も積もれば山となる」って、投資の世界では冗談じゃないんだ。
高いコストが許容されるのは、リターンも高い場合だけだ。
だが新興国株式はコストが高いくせにリターンが低い。費用対効果の観点から見れば、最悪の組み合わせなんだよ。
③「政治・通貨・規制」など複合リスクがコントロールできない


新興国株式の最大の問題は、個人投資家には「政治・通貨・規制」の複合リスクに対して何もできないことだ。
具体例を挙げよう。
- 中国:2020〜2021年、アリババやテンセントなどのテック企業に対して突然の規制強化が行われ、株価が半値以下に暴落。投資家は一夜にして資産を激減させた。さらに米国での上場廃止(デリスティング)リスクも常にくすぶっている
- ロシア:2022年のウクライナ侵攻に伴う経済制裁で、ロシア株は外国人投資家にとって実質的に無価値になった。持っていても売れない、引き出せない。そんな事態を誰が予測できたんだ?
- トルコ・アルゼンチン:通貨が数年で半値以下に暴落。株式市場が現地通貨建てで上がっていても、円換算に直すと大損している投資家が続出
「リスクが高い分、リターンも高いんじゃないの?」と思うかもしれない。だが実際のデータを見ると、リスクに見合うリターンは得られていない。
むしろ「リスクだけ取って、リターンは米国株以下」という最悪のパターンが新興国株式の過去10年だ。
営業の仕事でたとえるなら、クレーム率が高いのに、利率が低い取引先みたいなもんだ。
そんな案件まず切る。投資も同じだろ。
【よくある反対意見】インド株・ベトナム株は例外じゃないのか


ここまで読んで、こう思ったやつもいるだろう。「新興国全体はダメでも、インドとかベトナムとか、個別で見れば成長してるじゃん!」と。
甘い、正直に答えるぜ。
【インド株】期待通りに成長しているが、手元に恩恵が入らない
インド経済は確かに強い。GDP成長率は年6〜7%台を維持しており、人口は2023年に中国を抜いて世界1位になった。
「次はインドの時代だ」と言われるのも理解できる。
だが投資の世界では、「成長している」ことと「今から買って儲かる」ことは全く別の話だ。
インドの代表的な株価指数であるNifty50のPER(株価収益率)は約22〜25倍と高め。すでに「成長期待」は株価に織り込まれているんだよ。
つまり、今の株価は「インドはこれだけ成長するはずだ」という期待が含まれた値段だ。
さっきも言ったが、ここから利益を出すには、期待をさらに上回る成長が必要になる。
さらに実務上の問題として、インド株に投資できるETFや投資信託の信託報酬は高めだ。インドルピーと円の為替リスクも加わるし、流動性も米国株と比べて低い。
それでもインドの成長に乗りたいなら、こう考えてみてくれ。
S&P500の構成企業の多くは、インドを含むグローバル市場で稼いでいる。AppleやAmazon、Google―こいつらの売上にはインド市場の成長分もしっかり含まれてるんだ。
米国S&P500を買うことで、間接的にインドの成長にも投資している
わざわざ高コストのインドETFを買わなくても、実質的に恩恵は受けられるわけだ。
eMAXIS Slim 全世界株式(オルカン)を持てば大丈夫?


オルカン(eMAXIS Slim 全世界株式)の中身を見ると、新興国の比率は約10%前後だ。つまりオルカンを持っている時点で、新興国にも少し投資していることになる。
これはこれで一つのバランスだ。俺はオルカンを全否定するつもりはない。
だが、オルカンに加えて「新興国株式ファンド」を別途持つのは完全に無駄だ。新興国の比率をわざわざ上げる合理的な理由がないからな。
むしろ過去のデータを見ると、オルカンのパフォーマンスがS&P500に劣り続けた最大の原因の一つが、新興国部分が足を引っ張ってるからとも言われている。
全世界に分散したいという気持ちはわかるが、そのために受けるリターンの低下を許容できるかは、よく考えたほうがいい。



オルカンには新興国も入ってるし、それで十分分散できてるってことですよね?



その認識は正しいよ。でも「オルカンで十分」と「新興国ファンドを追加で持つべき」は全く別の話。
両方持つのは、分散じゃなくてただの重複投資だよ。
銀行・証券会社の窓口で勧められたから安心でしょ?


「銀行や証券会社で勧められたから大丈夫じゃない?」
めちゃくちゃ多い相談なんだよな。そのままよくわからないけど買ってしまったってやつ。
窓口のお姉さんやお兄さんを責めるつもりはない。あの人たちだって仕事だ。ただ一つだけ知っておいてほしい事実がある。
窓口で勧められる金融商品ほど、販売会社側の利益が高い
新興国株式のアクティブファンドは、購入時手数料が2〜3%、信託報酬が年1.5〜2.0%なんてのがザラだ。



手数料って何種類もあるの?



投資信託を購入すると、
・購入時手数料…買うときの手数料
・信託報酬…運用にかかる手数料
・信託財産留保額…売る時の手数料
の3つがかかってくるんだよ。
つまり100万円買った瞬間に2〜3万円が手数料として抜かれ、さらに毎年1.5〜2万円が自動的に削られていく。
銀行は「あなたの資産を増やす」ために勧めるではなく、「販売会社と運用会社の利益を確保する」ために勧めてるんだ。
俺は営業マンを15年やってるから、これは痛いほどわかる。営業には「利率の高い商品を優先的に提案する」というインセンティブが働く。善悪の問題じゃない、構造の問題だ。
これだけは覚えておいてくれ、売り手の利益とあなたの利益は、必ずしも一致しない。
だからこそ自分でネット証券の口座を開いて、低コストのインデックスファンドを自分の判断で買おうぜ。
これが個人投資家の最大の武器なんだよ。
長期資産形成では「S&P500インデックス」だけで良い


新興国株式がなぜ合理的でないかは十分に伝わったと思う。じゃあ、何に投資すべきなのか。
結論は極めてシンプルだ。
S&P500インデックスだけを長期で持ち続けること。
これが、15年間株式市場に居続けた俺が行き着いた答えだ。
S&P500インデックスが個人投資家の最適解


S&P500は米国の主要500社で構成される株価指数だ。
過去50年超にわたり、年平均約10%のリターン(配当再投資込み)を出し続けている。これは暴落も、リーマンショックも、コロナショックも全部含んだ数字だ。



S&P500ってアメリカ1国に集中投資ってことだよね?それってリスク高くない?



いい質問だね。
実はS&P500に入ってる企業は、売上の約40%を海外で稼いでるんだ。AppleやAmazon、Google、Microsoft全部グローバル企業でしょ?S&P500を買うことは、世界中の経済に投資してるのと同じなんだ。
そのとおり。S&P500構成企業の海外売上比率は約40%だ。
つまり「米国株を買う=アメリカだけに賭ける」ではない。世界中で利益を稼ぐ超優良企業に分散投資しているというのが実態に近い。
ウォーレン・バフェットは妻への遺言で「資産の90%をS&P500インデックスファンドに入れろ」と伝えている。
故・山崎元氏も著書で繰り返し「低コストのインデックスファンドが最善の投資法」と述べていた。
投資の世界で最も賢い人たちが、口を揃えてS&P500インデックスを推奨している事実は重い。
なぜ「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」が良いのか


S&P500に連動する投資信託やETFは、複数あるから戸惑うだろう。
日本で個人投資家が積み立てるなら、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)が最有力候補だ。
- 信託報酬:年率0.0814%(業界最低水準。新興国ファンドの半分以下)
- 純資産総額:約5兆円超(巨大ファンドのため、繰上償還のリスクがほぼゼロ)
- NISA対応:成長投資枠でもつみたて投資枠でも購入可能
- 100円から積立可能:月の予算が少ない時期でも無理なく続けられる
俺のポートフォリオのコアもこれだ。派手さはゼロだがそれがいい。「毎月決まった額を淡々と積み立てる」だけで、あとは米国経済が勝手に働いてくれる。
営業の仕事で疲れて帰ってきた深夜に、難しいことを考える必要がない。「考えなくていい」という楽さが、兼業投資家にとっては最大のメリットだと俺は思ってるよ。
おすすめ証券会社3選


ここまでの話で「よし、S&P500に切り替えよう」と思ったなら、次は証券口座の話だ。
新興国株式からS&P500に乗り換えるにしても、新たに始めるにしても、まずはネット証券で自分の口座を持つことが大前提になる。
「どの証券会社で始めればいいの?」
ここで迷って手が止まり、結局やめる人間がマジで多い。俺も最初そうだった。
ここで次の一歩へ進めるかが人生の分かれ道だぞ。まずはおすすめ3社を選んだから見てくれ。
今すぐやるべき3ステップ:新興国株式からS&P500に切り替える手順


「じゃあ具体的に何をすればいいんだ」
ここが一番知りたいところだろう。3つのステップに分解するぜ。
ステップ1:今持っている新興国ファンドをどうするか


すでに新興国株式ファンドを持っている場合、いくつかの選択肢がある。
- 最初に新規積立設定を停止する
- 含み益がある場合:売却して利益を確定し、その資金でeMAXIS Slim 米国株式(S&P500)を購入する。NISA枠で持っているなら非課税で売却できる
- 含み損がある場合:特定口座であれば、損失を確定して他の利益と通算できる(損益通算)。ただしNISA枠内で発生した損失は通算できない点に注意。積立停止だけして放置するのも一つの手
積立て停止は今すぐできるからやろう。
すでに持っているものは、焦って全額売却する必要はない。
大事なのは新興国への追加投資をやめて、今日からS&P500への積立てを始めることだ。
ステップ2:NISA枠のベストな使い方


新NISAには「つみたて投資枠」と「成長投資枠」がある。eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)はどちらの枠でも購入可能だ。
「つみたて投資枠と成長投資枠で別々の商品を買わないとダメなの?」と思うかもしれないな。
- つみたて投資枠:毎月の積立用。eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)を月額設定
- 成長投資枠:ボーナス時や余裕資金での追加購入用。この枠もS&P500で統一してシンプルに運用
- 月額の目安:できれば手取り収入の20%を回したい。残りは生活防衛資金(生活費6ヶ月分)の確保を優先
シンプルすぎて不安になるかもしれないが、投資はシンプルなほど続けやすいし、続けやすいほど勝つ。15年やってきた俺の確信だ。
ステップ3:長期保有できるメンタル作る


投資で一番難しいのは、実は持ち続けることだ。「何を買うか」ではなく「ずっと持ち続けられるかどうか」。
S&P500に切り替えても、暴落は必ず来る。コロナショックの時はS&P500も30%以上下がった。そういう時に「やっぱり新興国に分散しておけばよかった…」とか「現金に戻した方が…」と揺れるのが人間だ。
だからこそ、事前に持ち続けるルールを決めておくことが重要だ。
- 証券口座アプリを暴落時でも開かない(見ると狼狽売りしやすい)
- 「S&P500が何%下がっても、積立を止めない」と紙に書いて壁に貼る
- ニュースやSNSで「暴落!」「○○ショック!」と騒がれた時こそ、「過去50年、S&P500は毎回復活している」というデータを思い出す
- 投資メモをつけて、「なぜ自分はS&P500を選んだのか」を言語化し、迷った時に読み返す



市場が急落した時って、やっぱり不安になって積立てを止めたくなります…。それって普通ですよね?



全然普通だよ。人間として正常な反応。
でもね、データで見ると暴落時に積立を止めた人と続けた人で、10年後の資産に大きな差が出てるんだ。
「怖い時こそ止めない」が最強の投資戦略だよ。
俺も過去に暴落で膝から崩れ落ちた男だ。営業先のトイレで証券アプリを見て、震える手でスマホを握りしめた経験がある。
だからこそ言える。「ブレないための基準は、暴落が来る前に作っておけ」
おすすめ証券会社4選
ここまできたら、もうあとは証券口座の開設だけだな。
俺が今でも使い倒している、おすすめ証券会社を4つ紹介しておくから、じっくりと見比べて決めるんだな。
【SBI証券】総合力No. 1・ゼロ革命で手数料無料


SBI証券はネット証券の口座数で国内No.1を誇るオンライン証券会社だ。
「ゼロ革命」による手数料の無料化や取扱商品の多さ、数々のポイントキャンペーンが魅力で、顧客満足度の調査でも常に上位にランクイン。
2025年5月時点で口座の開設数が1,400万口座を突破、預り資産残高も約43兆円とオンライン証券で突出しており、国内の証券会社で安定感は抜群だ。
| 取扱い銘柄数 | 手数料 | ポイントサービス |
|---|---|---|
業界トップクラス。国外株式や投資信託の数でリード。 | 「手数料ゼロ革命」により、売買手数料は基本無料。 | Vポイント等が貯まり、投信保有残高でも付与。 |
| 初心者向け | 銀行連携のメリット | ツール使い勝手 |
国内の口座開設数No.1。利用者が多く情報も豊富。 | 住信SBIネット銀行との連携で金利優遇や自動入出金。 | 情報が非常に多い半面、慣れるまで操作にコツが必要。 |



国内No.1は多くの人からの信頼と実績がある証です。


【楽天証券】楽天経済圏ユーザーは圧倒的に有利になる


楽天証券は楽天エコシステムの強力なネットワークを活かした、国内最大級のオンライン証券会社だ。
「楽天ポイント」で投資ができる利便性や、初心者でも直感的に操作できる高性能アプリ「iSPEED」が支持されており、特にNISA口座数は2026年1月時点で700万口座を突破するなど業界最多を誇ります。
楽天銀行との口座連携サービス「マネーブリッジ」による普通預金金利の優遇や、楽天カードでのクレカ積立による高いポイント還元率が最大の魅力。
SBI証券と激しい首位争いを繰り広げる一方で、楽天経済圏を持つユーザーから幅広く支持され続けている。
| 取扱い銘柄数 | 手数料 | ポイントサービス |
|---|---|---|
業界最多水準。投資信託のラインナップも非常に豊富。 | 「ゼロコース」なら国内株の売買手数料が無料。 | 楽天ポイントが貯まり、投資信託の購入にも利用可能。 |
| 初心者向け | 銀行連携のメリット | ツール使い勝手 |
画面が直感的で分かりやすく、スマホアプリも操作しやすい。 | 楽天銀行との「マネーブリッジ」で普通預金金利が優遇。 | 「iSPEED」が非常に優秀。日経テレコンも無料で読める。 |



普段から楽天市場や楽天カードを使っている方には一番メリットが多いでしょう。


【マネックス証券】ポイント付与率No. 1


マネックス証券は、米国株投資や高度な分析ツールにおいて圧倒的な支持を得ているオンライン証券会社だ。
特に米国株の取扱銘柄数は5,000銘柄を超え、新NISA口座での買付手数料も実質無料とするなど、海外株投資の先駆者として独自の地位を貫いている。
なんと言ってもdカードによるクレカ積立のポイント高還元率が素晴らしく、基本料無料のdカードでも国内最大の付与率で1.1%もある。
2026年から米国株取引サービスを全面リニューアルし、スマホアプリでの利便性をさらに向上。
企業の財務状況を視覚的に分析できる「銘柄スカウター」は、多くの投資家から「最強のツール」と称賛されており、今後期待の証券会社と言えるな。
| 取扱い銘柄数 | 手数料 | ポイントサービス |
|---|---|---|
米国株・中国株に強く、主要な銘柄を幅広くカバー。 | 新NISAは無料だが、通常口座での売買には手数料が発生。 | マネックスカードでのクレカ積立還元率が業界最高水準の1.1% |
| 初心者向け | 銀行連携のメリット | ツール使い勝手 |
夜間対応のサポート体制があり、初心者でも相談しやすい。 | 即時入金サービスが豊富。マネックス入金先の指定も容易。 | 「銘柄スカウター」が圧倒的に優秀で、企業分析が非常に楽。 |


【moomoo証券】プロ級の分析ツールが無料


moomoo証券は、世界で2,400万人以上のユーザーが利用する次世代型のオンライン証券会社だ。
プロ級の分析ツールや板気配、大口投資家の動向を無料で開放しており、その革新的なアプリ体験から投資中上級者だけでなく、学習意欲の高い初心者からも圧倒的な支持を得てるぞ。
2024年に日本での本格サービスを開始して以降、新NISAでの米国株手数料無料化や、業界初となる「米国株の24時間取引」を導入。
最新のテクノロジーを武器に、従来のネット証券の枠を超えたスピードで国内での存在感を急速に高めている。
| 取扱い銘柄数 | 手数料 | ポイントサービス |
|---|---|---|
米国株に非常に強く、約7,000銘柄以上の取引が可能。 | 新NISAでの米国株売買手数料が無料(条件あり)。 | 独自のポイントプログラムはあるが、共通ポイント連携は弱め。 |
| 初心者向け | 銀行連携のメリット | ツール使い勝手 |
デモ取引機能があり、リスクゼロで投資の練習ができる。 | 主要銀行からの即時入金に対応しているが、金利優遇などはなし。 | プロ級の分析ツール・板気配・大口の動向が無料で閲覧可能。 |



SBI証券のような「総合力・安心感」とは対照的に、「情報の武器を手に入れる」「米国株のチャンスを逃さない」という攻めの姿勢を強調しています。
まとめ:知識があれば買わなかったなら今日から変える


最後にもう一度、結論を整理する。
- 新興国株式は成長ストーリーとして魅力的だが、過去10〜20年のリターンデータはS&P500に大きく劣る
- 信託報酬が高く、政治・通貨・規制の複合リスクが個人投資家にはコントロール不可能
- インド株やオルカンの例外も、コスト・リスク・実質リターンで検証すれば、S&P500の優位性は揺るがない
- 個人投資家の長期資産形成における最適解は、eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)をNISA枠で積み立て続けること
俺自身も、一時期「中国株の成長に乗り遅れたくない」「インド株が来るんじゃないか」と迷った時期があった。少額で買ってみたこともある。夜中に値動きが気になって、仕事に支障が出かけたこともある。
でも結局全部売ってその資金をS&P500に回した。それからは気持ちが嘘みたいに楽になったし、成績も安定した。
あの時もっと早く、この事実を知っていれば迷わなかったのにな。
だからこそ、今この記事を読んでくれているお前には言いたい。
「10年後の資産差は、今日の選択で決まる」。
新興国の成長ストーリーに心を奪われる必要はない。データを見ろ。答えはシンプル、S&P500をコアに据えて淡々と積み立てるだけでいい。
俺と同じ轍は踏むなよ。
本記事は情報提供を目的としたものであり、その手法や知識について勧誘や売買を推奨するものではありません。
本記事に含まれる情報に関しては、万全を期しておりますが、その情報の正確性、完全性、有用性を保証しません。
情報の利用の結果として何らかの損害が発生した場合、著者は理由のいかんを問わず投資の結果に責任は負いかねます。
投資対象および商品の選択など、投資にかかる最終決定はご自身でご判断ください。





