「アルトリアで配当生活は実現できる?」
「どんな企業なの?年間配当が9%以上あるのはなぜ?」
「リスクはないの?将来性は大丈夫?」
米国高配当銘柄で有名なアルトリアグループですが、高配当な理由や今後の展望など気になりませんか?
この記事ではアルトリアを徹底的に分析し、配当生活の実現可能性について検証していきます。
アルトリアについて
- 会社概要や経営方針
- 配当利回りが高い理由
- 将来性やリスク要因
- 今後注目すべきポイント
- 配当生活に有効な理由
結論として、アルトリアの特に重視する点はこちらです。
2018年「ジュール・ラボズ」への投資により抱えた多額の負債を解消しつつある
この記事を読めばアルトリアに関する疑問や不安が解消し、配当生活の実現に向けた第一歩を踏み出せます。
米国株投資に必要な知識と自信を身につけ、経済的自立や老後の不安解消などの大きな目標に向けて前進しましょう。
アルトリアは夢の配当生活に大きく近づけます。
この記事を通じて、皆さんの投資生活を応援します!
アルトリアの会社概要
アルトリアの会社概要は以下のとおりです。
基本情報 | 詳細 |
---|---|
設立年 | 1919 |
企業名(ティッカー) | アルトリアグループ(MO) |
上場市場 | ニューヨーク証券取引所(1923/3/15上場) |
配当金 | 1株あたり0.98USD(2024年6月の配当金) |
従業員数 | 約3,400人 |
時価総額 | 89,474.41(百万USD) |
URL | アルトリアグループ |
アルトリアはバージニア州に本社を置き、高い配当利回りと連続増配実績を持つ米国最大のタバコメーカーです。
タバコにおいて非常に強力なブランド「マールボロ」を所有しており、米国内におけるタバコ市場No. 1となっています。
配当利回りの高さと54年もの連続増配が魅力よ。
配当生活とは何か
配当生活とは、株式の配当金を主な収入源として経済的に自立する生活スタイルのことです。
そのためには米国株が有利です。
なぜなら米国株は長期的に安定した優良な高配当銘柄が多いため、配当生活に大きく貢献するからです。
例えばウォーレン・バフェットはコカコーラ社を長期保有し、その配当金を再投資し続けたことで大きなリターンを得ています。
このように配当生活とは、優良な高配当銘柄が多い米国株などで、配当金を主な収入源として経済的に自立することをいいます。
バフェットが長期保有し続けている銘柄とその理由を分析することが、配当生活に重要な第一歩となります。
アルトリアだけで配当生活は可能か
アルトリアは非常に有効な高配当銘柄ですが、同社株だけでは配当生活は不可能です。
なぜなら以下の理由があるからです。
- リスク分散がされていない
- 多額の資金がないと配当生活に必要な収入にならない
- 規制強化や健康志向によりタバコ市場が衰退する可能性がある
例えばアルトリアだけを大量購入し一時的に配当金だけで生活できたとしても、大規模な規制強化と消費者の減少によりタバコ市場が消滅する危険性もあります。
その場合は配当収入だけでなく株価減少による資産減少リスクも考えられます。
よってアルトリアだけでは配当生活は不可能です。
配当生活に有効な銘柄として、ポートフォリオの一部に組み込むことをおすすめします。
今後注目すべきポイント
アルトリアについて今後注目すべきポイントは以下の5点です。
- ジュール・ラボズへの多額投資による減損処理
- 負債合計は減少し、2023年から純資産は増加しつつある
- 高い営業利益率により、業績が回復している
- タバコ事業からの脱却と多角化戦略
- 今後も連続増配し続けるか
これらのポイントに注意しながら同社の今後を見極めていきましょう。
本記事ではこれらのポイントを踏まえて、アルトリアについて徹底解析していきます。
株価推移
アルトリアの株価推移を見ていきます。(引用元:TradingView)
2001年以降アルトリアはS&P500の指数をトータルリターンで上回っており、投資家に対して市場平均を超えるリターンを提供しています。
過去最高値は2017年6月の77ドルよ。
2018年にジュール・ラボズに投資し始めてから株価が下がり始めました。
株価指標の推移(PER・PBR・EPS)
株価の指標であるPERやPBR、EPSについて、同じくタバコ市場での競争他社であるブリティッシュ・アメリカン・タバコ(ティッカー:BTI)と比較しながら見ていきます。
PERの推移(年間データ) | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 |
---|---|---|---|---|---|
アルトリア | – | 17.09 | 35.48 | 14.34 | 8.84 |
BTI | 13.37 | 10.48 | 9.20 | 11.12 | – |
PERは株価の割安感を示す指標です。
米国株におけるPERは18倍以下なら割安といわれています。
PBRの推移(年間データ) | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 |
---|---|---|---|---|---|
アルトリア | 14.90 | 26.84 | – | – | – |
BTI | 1.15 | 1.00 | 0.94 | 0.98 | 0.97 |
PBRも株価の割安感を示す指標よ。
米国株におけるPBRは1倍以下なら割安といわれているわ。
EPSの推移(年間データ) | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 |
---|---|---|---|---|---|
アルトリア | -0.70 | 2.40 | 1.34 | 3.19 | 4.57 |
BTI | 3.19 | 3.59 | 4.08 | 3.61 | -8.04 |
EPSは1株あたり純利益のことで、会社の成長度を示す指標だよ。
一般的に0%を超えていれば成長していると判断できるよ。
アルトリアのPBRは2019年以降高い水準にあり、2021年からは計上されていません。
これは同社が電子タバコメーカーであるジュール・ラボズに投資してから、純資産が大幅に減少し多額の負債を抱えたためです。
ジュール・ラボズの買収はとても重要です。
詳しくは下記の「アルトリアのリスク」で解説します。
財務状況とキャッシュフロー
先程と同様にブリティッシュ・アメリカン・タバコと比較しながら、アルトリアの2023年の財務状況とキャッシュフローを見ていきます。
2023年の財務状況等 | 売上高 | 売上原価 | 売上総利益(粗利益) | 営業利益 | 経常利益(税引前収益) | 当期純利益 | 営業CF | 投資CF | 財務CF | フリーCF |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
アルトリア | 20,502 | 6,247 | 14,255 | 12,197 | 10,928 | 8,130 | 9,287 | -1,283 | -8,374 | 13,174.88 |
BTI | 27,283 | 4,891 | 22,392 | 12,641 | -17,061 | -14,367 | 10,714 | -296 | -9,314 | 7,396.62 |
潤沢なキャッシュフローから、アルトリアの財務の健全性がわかります。
財務指標の推移
企業の収益性を表す財務指標として、ROEやROA、売上総利益率、営業利益率、当期純利益率があります。
アルトリアの財務指標の推移について見ていきましょう。
財務指標の推移(年間比較) | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 |
---|---|---|---|---|---|
ROA | -2.48 | 9.22 | 5.67 | 15.04 | 21.48 |
ROE | -12.38 | 98.42 | 399.68 | – | – |
売上総利益率 | 64.22 | 62.73 | 66.28 | 68.86 | 69.67 |
営業利益率 | 53.34 | 52.77 | 55.58 | 58.23 | 58.42 |
当期純利益率 | -6.57 | 21.40 | 11.67 | 27.80 | 39.57 |
2021年以降のROEが表示されていない理由は、同社の純資産が大幅に減少した結果、ROEの計算が不可能になったためです。
しかしながら、営業利益率58%、当期純利益率39%は相当な数値で、本業がとても好調であるといえます。
配当金・配当利回りについて
アルトリアの配当金や配当利回りについて見ていきましょう。
配当金の権利落ち日と権利確定日
アルトリアの配当は年4回あります。
配当金の権利付き最終日や権利落ち日、権利確定日、支払日、支払金額について見ていきましょう。
権利落ち日 | 権利確定日 | 支払日 | 支払い金額(USD) |
---|---|---|---|
2024/9/16 | 9/16 | 10/10 | 1.020 |
2024/6/14 | 6/14 | 7/10 | 0.980 |
2024/3/22 | 3/25 | 4/30 | 0.980 |
2023/12/20 | 12/21 | 1/10 | 0.980 |
2023/9/14 | 9/15 | 10/10 | 0.980 |
2023/6/14 | 6/15 | 7/10 | 0.940 |
2023/3/23 | 3/24 | 4/28 | 0.940 |
米国株の配当金を受け取るには、権利付き最終日の取引時間終了時に株を保有していなければ受け取れません。
そして翌日の権利落ち日になれば、保有していた株を売却しても権利は消滅しません。
権利落ち日の前日の取引時間終了時に株を保有しておけばいいわけね。
配当金にかかる税金はいくらか
米国株の配当金には配当課税という税金がかかります。
配当課税の内訳は、米国で配当金の10%が源泉徴収された後、残金の20.315%が日本で課税されます。
この配当課税は配当金だけに適用されるものであり、株の売却益には国内税率の20.315%のみが課されます。
配当課税に対して、株の売却益に対する税金を譲渡益課税といいます。
米国株の配当金には3割も税金が掛かるのね。
配当利回り推移
アルトリアの配当利回りは以下のとおりです。
配当利回りの推移 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 |
---|---|---|---|---|---|---|---|
一株当たり配当金(単位:USD) | 2.54 | 3.00 | 3.28 | 3.40 | 3.52 | 3.68 | 3.84 |
配当利回り(単位:%) | 3.56 | 6.07 | 6.57 | 8.29 | 7.43 | 8.05 | 9.52 |
配当性向(単位:%) | 47.83 | 81.44 | – | 141.75 | 263.57 | 115.44 | 84.11 |
ジュール・ラボズに投資し業績が悪化しても増配し続けたため、配当性向が相当な高値になっています。
業績が悪化する中でも連続増配を維持して、株主第一の理念を守ったのね。
しかし、配当性向が高い企業は注意が必要です。
こちらを見てください。
なぜ配当利回りが高いのか
アルトリアの配当利回りが高い理由は以下の3つです。
株主重視の経営方針
アルトリアは経営方針として株主還元を最重視しているため、配当利回りが高い水準となっています。
この経営方針により配当利回りが54年連続増加しています。
例えば他の企業で業績が悪化した場合、配当利回りを低くして配当金を減らしますが、アルトリアは業績が悪化しても配当利回りを維持しました。
よって配当利回りが高い理由は、株主還元を最重視している経営方針にあるといえます。
安定したキャッシュフロー
アルトリアは主力であるタバコ製品により、長期に渡って安定したキャッシュフローを生み出しているため、配当利回りが高くなっています。
なぜなら安定したキャッシュフローが、減損などの一時的な損失をカバーし、増配を維持するための財源となっているためです。
もしも潤沢なキャッシュフローがなければ、連続増配が途切れるだけでなく配当金がなくなる状況も考えられます。
よってアルトリアの配当利回りが高い理由は、安定したキャッシュフローによるものといえます。
ジュール・ラボズへの投資による多額の負債も、安定したキャッシュフローのおかげで乗り越えられたんでしょうね。
タバコの永続的競争優位性
アルトリアは主力であるタバコにおいて永続的競争優位性があるため収益性が高く、配当利回りが高い理由なっています。
永続的競争優位性とは、その分野における絶対的な競争優位性と独占状態があることです。
例えばコカコーラは清涼飲料水の分野において世界中に知れ渡る絶対的ブランドであり、競合他社の介入が難しく、収益が独占しやすい商品といえます。
ウォーレン・バフェットがコカコーラ社を長期保有しているのはこのためです。
永続的競争優位性から好業績を引き出している企業に投資しておけば、時間が大きな味方となって自分を超リッチにしてくれるという事実を、ウォーレンは学んできたのである。
メアリー・バフェット著:「バフェットの財務諸表を読む力」より
このようにアルトリアはタバコ市場による永続的競争優位性のおかげで、業績が堅調となり、配当性向も高くなっています。
タバコ銘柄のマールボロは世界的に認知されており、永続的競争優位性があるといえますね。
配当性向が高い企業の注意点
投資家の皆さんは配当性向が高い企業には注意しなければいけません。
なぜなら配当性向が高いと3つのリスクがあるからです。
企業の成長資金がない
高い配当性向の企業は、利益の大部分を配当に回してしまうため、事業の成長や拡大に再投資する資金がありません。
結果としてこれは、長期的にみると企業の成長資金の損失につながります。
企業が成長しなかったら、株価も伸びないわ。
財務健全性のリスク
高い配当性向を意識した企業は、財務健全性が損なわれるリスクがあります。
なぜなら配当性向を意識しすぎて、景気が悪化した場合に借入を増やしてでも配当を維持するなど財務健全性を損なう対策をするからです。
株価下落のリスクがある
高い配当性向の企業は、利益が不安定になると株価が下落する傾向があります。
なぜなら景気の悪化などで利益が不安定になると、高配当維持が困難になり、配当目的に買った投資家が売り始めて株価が下落するからです。
過去の例でいうと、配当性向が高くエネルギーセクターで有名なGeneral Electric社は2017年までは配当性向が高かったのですが、その後業績悪化に伴い配当を大幅に削減しました。
このことが投資家に大きな衝撃を与え、株価の急落を引き起こしました。
配当性向が高い企業に投資する際は、これらのリスクを十分に理解して買う必要があります。
せっかく高い配当金を期待して買ったのに、急に低くなったらショックで慌てて売っちゃうかも。
配当性向が高い企業へは、株価が下落する可能性もよく考えて投資しましょう。
アルトリアのリスク
アルトリアが抱えているリスク要因は以下の3点です。
ジュール・ラボズへの多額投資
アルトリアは2018年にジュール・ラボズに約128億ドルを投資し、同社株式の35%を取得しましたが、これが今もリスク要因となっています。
純資産の減少と負債額の増加
アルトリアがジュール・ラボスに投資後、同社の企業価値が急激に低下し、投資額の大部分を負債として計上しました。
その証拠に、2018年以降のアルトリアの純資産は減少し、負債額が増加しています。
詳しくは「純資産の増加と負債額の減少」の表を見てね。
そのため、2018年のジュール・ラボズへの投資は大きなリスク要因となってしまいました。
どうしてジュール・ラボズに投資したの?
当時ジュール・ラボズが開発した電子タバコは市場で人気を集めており、その電子タバコ市場に新規参入しようとしたからです。
企業価値低下の原因
ジュール・ラボスの企業価値が低下した原因は、アメリカ当局が同社の電子タバコを規制したためです。
規制した理由は、同社が販売した電子タバコが急速に若年層に普及し、未成年者による使用が増加してしまったからです。
当局の規制に対してジュール・ラボズはフレーバーポッドの販売停止や広告の見直し、年齢確認システムの強化などの対応を行いましたが、主力商品の規制は大きな痛手となりました。
このようにジュール・ラボスの企業価値が減少した原因は、アメリカ当局の規制によるものです。
同じタバコ市場で稼ぐアルトリアも無関係ではないよね。
ジュール・ラボズの現状と教訓
ジュール・ラボズの電子タバコは多くの国で販売が禁止され、事業規模を縮小していますが、現在も再構築を図っています。
ジュール・ラボズは短期間で急成長したものの、その後の規制や社会的な反発により厳しい試練を迎えた企業の教訓となりました。
そしてアルトリアもジュール・ラボズへの多額投資により発生した負債を教訓として活かし成長しています。
ジュール・ラボズへの投資による失敗をどう活かすか、今後のアルトリアに注目しましょう!
規制強化リスク
米国内におけるタバコ市場は、健康志向の高まりや未成年者への影響を抑えるための規制強化が図られています。
以下の表は、アルトリアにとってリスクとなる規制強化をまとめたものです。
規制内容 | 具体的な内容 | 効果・影響 |
---|---|---|
フレーバー禁止 | 電子タバコのフレーバー(メンソールやフルーツフレーバー)販売が禁止・制限される。 | ・売上減少 ・製品ラインアップの縮小 |
ニコチン濃度の制限 | タバコ製品や電子タバコのニコチン濃度を制限する規制が導入される。 | ・依存性の低下 ・消費者需要の減少 |
マーケティング規制 | タバコ製品の広告や販売促進活動に対する規制が強化される。特に未成年者への広告が厳しく制限される。 | ・市場拡大の制約・障害 ・ブランド認知度の低下 |
税率の引き上げ | タバコ製品に対する税金が引き上げられ、価格が上昇する。 | ・価格上昇による消費抑制 ・売上減少 |
健康警告の拡大 | パッケージへの健康警告表示の拡大や、包装デザインの標準化が義務付けられる。 | ・ブランド力の低下 ・消費者の購買意欲の減少 |
これらの規制が多くの国や州で展開されており、売上や業績に対するリスク要因となります。
規制内容が業績や株価に大きく影響するから、気をつけないとね。
健康志向の高まり
健康志向の高まりはアルトリアにとって大きなリスク要因となっています。
なぜなら健康志向の高まりによって、喫煙率の低下やタバコ製品に対する規制強化を促進するからです。
例えば世界保健機関(WHO)によると、喫煙率は過去数十年間で着実に減少しており、米国では成人喫煙率が1965年の42.4%から2020年には12.5%にまで低下したとのことです。
よって健康志向の高まりとそれに伴う規制強化は、アルトリアにとって深刻なリスク要因となっています。
アルトリアの将来性
アルトリアの将来性は以下の3点です。
多角化戦略
アルトリアは多角化戦略に取り組んでいます。
多角化戦略を進める理由は、伝統的なタバコ事業だけに捉われずに収益源を拡大しようとするためです。
以下の表は、アルトリアが取り組んでいる多角化戦略をまとめたものです。
戦略 | 具体的な内容 | 効果・影響 |
---|---|---|
電子タバコ市場への進出 | ジュール・ラボズへの投資を通じて、成長市場である電子タバコ分野に参入。 | ・従来の紙巻きタバコからの脱却 ※ジュール・ラボズの価値急落のため減損処理発生 |
非ニコチン製品への展開 | ヘルスケアやウェルネス関連分野への展開を模索し、ニコチン依存からの脱却を目指す。 | ・健康志向の高まりに対応 ・規制強化リスクの低減 ・新市場の開拓 |
大麻市場への参入 | カナダの大麻企業Cronos Groupへの投資を通じて、合法化が進む大麻市場に参入。 | ・新しい収益源の確保 |
飲料業界への投資 | アンハイザー・ブッシュ・インベブへの出資により、アルコール飲料市場にも進出。 | ・収益の多角化 ・安定した市場への参入 |
次世代製品の開発 | 加熱式タバコや他の次世代ニコチン製品の開発に注力し、健康リスクを低減した新製品を展開。 | ・健康志向への対応 ・従来の紙巻きタバコからの脱却 |
持続可能性と社会的責任の重視 | ESG(環境、社会、ガバナンス)に関連する取り組みを強化し、持続可能な成長と社会的信頼性を高める。 | ・企業の社会的信頼性の確保 ・将来的な企業価値の向上 |
多角化戦略は、アルトリアの長期的な成長とリスク分散に寄与しています。
多角化戦略の内容を見ると、しっかりとリスク対策している様子がわかるね。
純資産の増加と負債額の減少
アルトリアは近年、ジュール・ラボズへの投資によって生まれた多額の負債を減らし、純資産を増加させています。
下の表はアルトリアの純資産と負債合計の推移表です。
表からわかるとおり、2018年ジュール・ラボズへの投資によって生まれた多額の負債は2021年から減少傾向にあり、減少した純資産は2023年から回復傾向にあります。
負債整理を終えて回復傾向にある今がチャンスってことね!
配当利回りの増加
2023年のアルトリアの配当利回りは9.52%となっており、今後も増加する可能性があります。
なぜならアルトリアは54年連続増配中で、純資産も増加に転じ、営業利益率も40%以上と好調だからです。
もしも同社が減配を考慮した企業であるなら、ジュール・ラボスの負債計上をした時点で減配していたでしょう。
しかし同社はそのような窮地でも減配しませんでした。
よって今後も配当利回りは増加すると考えられます。
大きな負債を抱えてもずっと減配しなかったから、将来期待できるよね。
おすすめ購入タイミング
アルトリアのおすすめ購入タイミングは権利落ち日直後です。
なぜなら高配当銘柄は権利落ち日直後に株価が大きく下がる傾向があるからです。
例えば配当金目的に株を購入する株主は、配当が確定したらすぐに手放す株主が多い傾向があります。
よっておすすめの購入タイミングは権利落ち日直後です。
権利落ち日直後の下落した時に定期的に少しずつ購入して、配当性向の高いポートフォリオを作れば、配当生活が大きく近づくわ!
入金力のない会社員に有効な銘柄である
アルトリアは入金力のない会社員の資産形成に有効な銘柄です。
有効な理由は以下の3つです。
- 日本円で約8,000円と少額で購入できる
- 高い配当利回りのため資産を大きく増やせる
- 今後も高い配当利回りが期待できる
入金力の少ない会社員が1株だけでもコツコツと購入していけば、配当性向高めなポートフォリオが徐々にできます。
以下は私のアルトリアの保有状況です。
現在は保有数5株と少なめですが、徐々に買い増して配当性向を高くしていきます。
少ない資金でもコツコツと購入して、効率よく資産を増やしましょうね!
まとめ・アルトリアは有望な高配当銘柄
本記事ではアルトリアついて徹底的に解説しました。
結論してアルトリアだけではリスク分散の観点等から配当生活は実現不可能でしょう。
しかし今後、アルトリアの配当利回りは以下の理由から上昇すると思われます。
- 株主重視の経営方針
- 高い営業利益率と安定したキャッシュフロー
- 多額の減損処理をしても連続増配を維持した
- ジュール・ラボズの負債整理が落ち着き、純資産が回復傾向にある
以上のことを踏まえて、アルトリアを取り巻く情勢や最新の情報に注意しつつ、将来性ある有望な米国高配当銘柄としてアルトリアを資産に加えてみてはいかがでしょうか。
皆さんの米国株投資による成功を応援しています。
本記事は情報提供を目的としたものであり、その手法や知識について勧誘や売買を推奨するものではありません。
本記事に含まれる情報に関しては、万全を期しておりますが、その情報の正確性、完全性、有用性を保証しません。
情報の利用の結果として何らかの損害が発生した場合、著者は理由のいかんを問わず投資の結果に責任は負いかねます。
投資対象および商品の選択など、投資にかかる最終決定はご自身でご判断ください。